Message ご挨拶
現在の日本企業は、良い意味でも悪い意味でもアメリカナイズされてきています。
それは、企業再生というとファイナンスの面でのアプローチが中心の話題になることが多いことからも明らかです。
もちろん、それが重要課題であることは言うまでもありませんが、長年に渡る日本でのビジネス経験から、ファイナンス面だけで成功しても、本当の意味でのエクセレントな企業にはなれないのではないかと思うのです。
株式会社デニオ総合研究所
代表取締役 デニオ・ジャン
About President 代表プロフィール
l’art de vivre ラール ドゥ ヴィーヴル »
それは人生を美しく生きるという、フランスにおけるライフスタイル。
私たちDSCは、フランスを始め世界各国のブランドが創りだすそれぞれの « l’art de vivreラール ドゥ ヴィーヴル » を日本において育てるという使命と情熱を持っています。
この取り組みは非常に魅力的であると同時に、流通システム、小売そして業務用、BtoBといった日本特有のマーケットへの深い理解が必要とされる難しさもあります。
ブランドを日本に新たに持ち込み、マーケットに根付かせることはブランドをゼロから創りだすような挑戦です。 しかしながら、今日までに私たちDSCが育てたブランドの中には本国の市場を上回る進歩をみせたものもあり、これは日本というマーケットからの関心の高まり、同時に私たちが使命として掲げる« l’art de vivreラール ドゥ ヴィーヴル »への興味の高まりを証明しています。
現地法人の海外進出事業の一員として日本市場開拓に従事することは、お互いにとってwin-winの関係性を築くだけではなく、ビジネスにおける真の持続性を生み出すスキルを育みます。 これは、私たちDSCメンバー一人一人に新たな専門知識やエネルギー、脈々と受け継がれる血潮を与え、常に変化を続けるマーケットへ対応する為、そして明日への為に必要不可欠な財産となるのです。
Career 経歴
1957年7月14日
フランス革命記念日に生まれる
1980年
REIMS BUSINESS SHCOOL(フランス)卒業
1980年
EURO ASIA CENTER"INSEAD"(ヨーロッパ最上 MBA)
プロジェクトに参加(奨学金による研修システム)
1981-1982年
フランス産業省による「GRAND ECOLE FEDERESHION」
プログラムに参加(奨学金による研修システム)
1983-1990年
「ARC INTERNATIONAL JAPAN」大阪支店オフィスマネージャー
1990-1999年
「ARC INTERNATIONAL JAPAN」ジェネラルマネージャー
2000-2002年
「ARC INTERNATIONAL 」フランス本社
アジア・エグゼクティブマネージャー及び日本代表
2003-2005年
「SBA CONSULTING GROUP」パートナー兼C.O.O
2005年
「株式会社デ二オ総合研究所」代表取締役に就任
Other career その他の経歴
1985年
フランス商工会議所大阪支部設立に従事
1985-1992年
日仏商工会議所 理事
1992年
東京ピアー会メンバーとなる(サントリー社長佐治氏主催)
1985-2001年
大阪日仏ビジネスクラブ 会頭
(日本側:稲畑産業 稲畑会頭)
1993-2001年
日仏商工会議所 第一副会長
1996年
国家功労賞受勳(仏政府より)
1997年
在日フランス大使館よりフランス貿易顧問に任命
会社概要
本社所在地
〒107-0052 東京都港区赤坂7-6-38 アルファベットセブン3F
tel/03-6450-5711 fax/03-6450-5712
資本金
1000万円
代表取締役
ジャン デ二オ
取引銀行
みずほ銀行 虎ノ門支店 / 三井住友銀行 恵比寿支店
沿革
昭和52年10月14日設立
平成17年8月
ジャン デ二オ氏代表取締役就任とともに 旧東西コミュニケーションから
株式会社デ二オ総合研究所に社名変更。会社本店を渋谷区恵比寿に移転する。
平成20年3月
世田谷区下馬へ本社移転。
平成26年4月
渋谷区東へ本社移転。
令和3年6月
港区赤坂へ本社移転。
赤坂からのアクセス
赤坂駅(地下鉄千代田線) 7出口から徒歩約5分
Business 事業内容
デ二オ総合研究所は、私のビジネス経験から得たコンセプト、
「創造力(CREATIVITY)、想像力(IMAGINATION)、直観力(INSPIRATION)の最大化」をベースに、コミュニケーション能力を企業価値の向上、高収入化に向けた経営戦略を実現。
企業のトータル・イメージの構築をはじめ、様々なプランの商品化、ブランド化などや知的財産権の維持、管理など広範なサポートを実践します。
Consulting コンサルティング
弊社は顧客を日本市場において長期的に発展させることを経営哲学として掲げています。
単に課題解決案を提供するだけではなく、パートナー組織として私たちが抱える顧客同士を結び付けることで相乗効果を生み出します。この取り組みは
1) パートナー会社の探査
2) M&Aにむけての調査
3) 合弁会社の作成
4) 子会社・現地法人の創設
5) 各業務のマネジメント(物流管理・財務・人事など)
を通して行われます。
また顧客に対して必要に応じた包括的な業務マネジメントを行うことで、長期的な利益を確保できるように努めます。
事業理念
弊社は顧客の現地法人といった代理企業、またエージェントとして機能することが可能です。
弊社、そしてアライアンス企業と共に顧客の利益そして発展のために責任を持ち業務を遂行することを約束します。